「屯田兵」を編集中


屯田兵は、北海道の開拓と北方警備を担うために、明治政府によって北海道各地に組織的・計画的に移住・配備された人たち。<br>
１８７３（明治７）年１０月の[[屯田兵制度]]創設当初は、士族授産の目的もあったため士族に限られたが、後に士族・平民が応募できるようになり、１９０４（明治３７）年９月の制度廃止までの間に全国から集められた屯田兵の総数は７，３３７名に上った。<br>
[[陸軍省]]の管轄下で平時は練兵に務めるとともに、同伴した家族らと開墾、農業に当たった。[[西南戦争]]はじめ[[日清戦争]]、[[日露戦争]]にも出征し、勲功を上げる一方、37の[[兵村]]を形成し、農業や自治の面で北海道発展の礎を築いた。<br>
多くの困難に立ち向かった彼らの不屈の精神は、「[[屯田魂]]」「[[開拓者精神]]」と賞賛された。<br> 


== 屯田兵の族籍と年齢 ==

=== 族籍 ===

　[[屯田兵制度]]の創設当初は、士族に限定されたが、１８９０（明治２３）年からは族籍に関係なく、平民からも募集するようになった。この時期に境として前期はほとんどが士族で、後期はほとんどが平民だった。<br>

=== 年齢 ===

　屯田兵の応募年齢は当初「１８歳乃至３５歳」とされたが、１８８５（明治１８）年の[[屯田兵条例]]では「１７歳以上３０歳以下」とされ、１８９０（明治２３）年以降は「１７歳以上２５歳まで」定められた。しかし、実際には、１７歳未満の者や４０歳以上の者もいた。<br>

=== 服役期間と世襲制 ===

　[[屯田兵制度]]の創設当初は、服役年限は定められなかったが、１８８５（明治１８）年制定の[[屯田兵条例]]によって、屯田兵が死亡するか事故などで服役が免除された場合、また、子弟への継承を原則として４０歳を服役年限と定めた。さらに１８９０（明治２３）年の屯田兵条例の改正によって、屯田兵の服役期間を２０か年とし、事故等があった場合は家族の中の適当な男子が相続することとした。<br>
　１８９４（明治２７）年１１月からは、服役期間２０か年のうち、８か年を現役、残り１２か年を[[後備役]]と改められ、さらに、１９０１（明治３４）年１０月からは、現役５か年、後備役１５か年と改正された。<br>

=== 屯田兵の家族 ===

　屯田兵は、原則として家族同伴による入植を義務付けられた（当初の一時期例外的に独身者を認めた）。募集に際しては、１戸平均４.５人を限度とした。<br>

===屯田兵の義務 ===

#家族とともに開墾耕稼に従事すること
#武術、兵事の訓練に従うこと
#各種警備の任に当たること
#有事に際して戦列に加わること<br>

=== 軍隊編成 ===

　[[屯田兵制度]]では、概ね陸軍の編制に従い、創設当初は、[[徒歩憲兵]]と位置付けられ、官名には准少尉、准軍曹、准伍長などのように「准」が冠された。屯田兵２２０戸をもって１中隊を編制し、３個中隊をもって１大隊としたが、１８８７（明治２０）年４月からは、１大隊２〜４中隊、１中隊は兵卒１６０〜２４０名と改められた。さらに、１８９０（明治２３）年８月からは、歩兵以外に騎兵、砲兵、工兵の[[特科隊]]を加え４種編制とされた。<br>


== 屯田兵の募集 ==

　
=== 応募資格 ===

　屯田兵の応募資格は何度か変更されたが、最も中心となった１８８９（明治２２）年発布の徴募規則は、概ね次のような内容になっていた。<br>

#族籍（上記「族籍」の項参照）
#年齢（上記「年齢」の項参照）
#身長５尺（約１５２cm）以上の者、ただし、１８歳未満で発育の見込みのある者は４尺９寸（約１４８cm）以上。
#体質強健で兵農の業務に耐えられること
#１５歳以上６０歳以下で身体強壮であるうえ北海道に移住し志願者を助けて農業に従事する志操が確実な家族が２人以上いること

:欠格事項<br>

#陸海軍現役兵、海軍予備兵、後備兵
#身代限りの処分を受けて弁償を終えていない者（家資分散または破産の宣告を受けた者、また、移住までに負債を弁済できない者が順次追加された）
#禁固刑を受けた者
#養子に入ってから満１年が経過していない者
#素行が修まらない者
#召募区域内に本籍を定めてから満１年が経過していない者<br>


=== 志願者と採用者数 ===

　屯田兵の志願・採用に関する統計資料は十分ではないが、[[上原轍三郎]]は[[『北海道屯田兵制度』]]の中で、「屯田兵は志願者の約３３％を採用したものの考えられる」と推定している。府県の召募事務担当者の対応も地域差があった。<br>


=== 屯田兵の原籍地 ===

　[[『北海道屯田兵制度』]]によると、屯田兵の出身地は、神奈川、宮崎、沖縄の３県を除いて全国に広がっていた。最多は、石川県の４０４戸２，３０１人で、これに福岡県（３４７戸）香川県（３３５戸）山形県（３３３戸）徳島県（３２９戸）が続いている。最少は東京府の３戸１９人で、埼玉県、千葉県、栃木県、大阪府、長崎県が１０戸に満たなかった。<br>